最終回「利益倍率分析の発見」(海南タイムズ2013年12月15日号掲載)

「経営者のための戦略会計入門」の第7回(最終回)は、「利益倍率分析の発見」です。

●「利益倍率分析」の原型

 「ほんとうにわかる管理会計&戦略会計」に、「営業利益の弾力計数は、変動利益/営業利益(倍)」で求められる」と書かれています。

 変動利益とは、MQ粗利益総額のことなので、営業利益をGとすると、営業利益Gの弾力計数は、MQ/Gで求められます。

 左図の会社で利益Gの弾力計数を計算すると、MQ400円/利益G100円で、4倍となります。

 利益の弾力計数が4倍というのは、売上高(注:この場合は数量Q)が10%増加した時、利益Gは変化率10%の4倍の40%増加し、反対に、売上高(数量Q)が10%減少すると、利益Gは変化率10%の4倍の40%減少するということがわかるのです。

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第6回「利益感度速算法を活用する」(海南タイムズ2013年11月25日号掲載)

「経営者のための戦略会計入門」の第6回目は、「利益感度速算法を活用する」です。

●「利益感度」を求めるには

前号でご紹介した「利益感度分析」とは、左図の企業方程式「PQ=VQ+F+G」で、「利益G」がゼロの時、つまり「PQ=VQ+F」における「損益分岐売価P」、「損益分岐変動単価V」、「損益分岐数量Q」、「損益分岐固定費F」と、現状の「売価P」、「変動単価V」、「数量Q」、「固定費F」との変化率を分析するものでした。

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第5回「利益感度分析で業績を上げる」(海南タイムズ2013年10月15日号掲載)

「経営者のための戦略会計入門」の第5回目は、「利益感度分析で業績を上げる」です。

●「利益感度分析」とは

「利益感度分析」とは、左図の企業方程式「PQ=VQ+F+G」において、「利益G」がゼロ(=損益分岐状態)になる時の「売価P」、「変動単価V」、「数量Q」、「固定費F」のそれぞれの変化率を分析するものです。
分かりやすく言うと、「P」、「V」、「Q」、「F」の4つの要素のうち、どの要素を変化させれば最も効率よく「利益G」をアップさせることができるのかというものです。

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第4回「企業方程式と企業の5元素」(海南タイムズ2013年9月5日号掲載)

「経営者のための戦略会計入門」の第4回目は、「企業方程式と企業の5元素」です。

●「企業方程式」の発見

「企業方程式」とは、聞きなれない名前だと思いますが、1981年8月に西順一郎氏によって発見されたものです。
「企業方程式」は、コロンブスの卵で、言われてみれば当然のことで、誰でも分かる簡単な公式なのですが、見たことも聞いたこともないという人がほとんどではないでしょうか。
この「企業方程式」を知れば、利益を上げる「ツボ」がどこにあるのか分かるようになるのです。

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第3回「使ってはいけない売上高利益率」(海南タイムズ2013年7月25日号掲載)

「経営者のための戦略会計入門」の第三回目は、「使ってはいけない売上高利益率」です。

●売上高利益率とは

有名な経営分析指標の一つに「売上高経常利益率(又は売上高営業利益率)」があります。

経営計画を発表する際、「来期の売上高目標10億円、売上高経常利益率目標10%」などと使われるのですが、間違った使い方をされる例も結構多いのです。

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第2回「日次決算のすすめ」(海南タイムズ2013年6月25日号掲載)

「経営者のための戦略会計入門」の第二回目は、「日次決算のすすめ」です。

●採算の眼を養う

「この事業(店舗)は採算が取れそうか」という検討をすることはよくあります。

ところで、このときの「採算が取れる」とはどういう意味なのでしょうか。

「採算が取れる」とは、単純にいえば「利益が出る」ということです。法律で全ての企業に義務付けられている「制度会計」において「利益が出る」とは、収益(売上)が費用(原価・経費)を上回った状態を指します。

しかし、「採算」をこのように見てしまうと、「利益」を増やすには、「売上」を増やすか、「費用」を減らすしか方法がないということになります。

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第1回「あなたは会計を経営に役立てていますか」(海南タイムズ2013年5月25日号掲載)

今月から始まる新シリーズは、「経営者のための戦略会計入門」と題して、中小企業の経営者・幹部の皆様に「経営に役立つ戦略会計」の考え方と分析の仕方を全6回にわたってご紹介していきます。

第一回目は、「あなたは会計を経営に役立てていますか」です。

●企業経営における会計の役割

会計とは、一般に、金銭や物品の出納を、貨幣を単位として、記録、計算、管理等することであり、「情報の利用者が、事情に精通した上で、判断や意思決定を行うことができるように、経済的な情報を識別し、測定し、伝達するプロセスである。」といわれています。

日本では全ての企業で会計業務を行っています。

なぜなら、全ての企業に納税義務があり、法人税や消費税等を税法に基づく会計処理で計算する必要があるからなのです。

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